求められる英語4技能。どのような準備、対策が必要？【英語力が支える子どもの可能性#4】

平成32（2020）年の東京オリンピック開催を控え、日本社会におけるグローバル化は急速に進んでいます。現在の小、中、高校生が社会を担う年齢になったときに、働いたり生活したりする場は、すでに日本に留まることなく、日本語と同様に国際共通語である英語を当たり前のように話す時代になっていることでしょう。

センター試験に変わる新テストでは、民間の資格・検定試験を活用

さて、言語として英語を捉えたとき、「聞く」「読む」の受信2技能だけでは十分でないことは、日本語の習得過程を考えてみてもよくわかります。現行の学習指導要領では、「中学校・高等学校を通じて、4技能を総合的に育成する指導」を掲げていますし、次期学習指導要領では、「中学校で4技能を測る全国学力調査を実施」することも提案されています。また、大学入試においては、受験者の英語4技能を測るために、民間の資格・検定試験を活用することを推奨しています。

平成32（2020）年を前に、すでに、民間の資格・検定試験を、入試に取り入れていたり、来年度以降の実施を発表していたりする大学はありますが、利用する資格・検定試験や合格基準となるスコアは、大学がそれぞれ独自に定めているようです。

例えば、立教大学では、入試情報（外部サイト）で下記のとおり、資格・検定試験、スコアを設定しています。

＊スコアは、CEFR（ヨーロッパ言語共通参照枠）B1レベル以上

明治大学は、平成29（2017）年4月入試より、入試情報（外部サイト）のとおり、資格・検定試験、スコアの設定を決めています。

＊各資格・検定試験のスコアレベルは、CEFR（ヨーロッパ言語共通参照枠）レベルに置き換えられます。

大学入試における英語力は、文部科学省が目標とする高校卒業時「準2級から1級」が基準になると考えられます。しかし、それぞれの大学が打ち出すアドミッション・ポリシー（入学者受入方針）を基に、大学の求める学生に必要なレベルが設定されるようになることも予想できます。つまり、受験生には、入試に必要な英語力ではなく、専門科目や留学など、大学入学後に学ぶために必要な英語力が課されることになるというわけです。

英語を話せる自分をイメージすることが学習のモチベーションに

4技能を身に付けることは、共通外国語としての英語を操って、世界中の人とコミュニケーションがとれるようになるということです。厳しいという意味では、これまでの受験と変わらないように捉えられがちですが、今回の改革の前提は、大学やビジネスなどで英語を使うことが前提となります。今までのように「英語を勉強したけれど話せない」ではなく、その先には確実に「英語を話せる将来の自分」があります。それは、受験生にとって間違いなく大きなモチベーションに繋がっていくでしょう。

そのためには、できるだけ早い時期から「将来なりたい自分の姿」を考え、それに「ふさわしい大学」を選び、「必要な英語力」と「利用できる資格・検定試験」を調べておくことが重要です。

今、文部科学省では、英語教育改革に向けて、教科書や教材の改善や学校における指導体制の充実を図ろうとしています。とはいえ、それだけでは、大学入試に必要な英語力を身に付けるのは難しいというのが現状です。

それを補うためには、4技能習得のためのさまざまな知見や指導ノウハウをもった英会話スクールや塾、通信教育会社、オンライン英会話などをうまく利用することをお勧めします。ただし、お子さまの性格やライフスタイルなどによって、当然、合う、合わないもありますから、継続して学習効果を上げていくためには、その内容や学習形態、費用などを十分に吟味、検討することが必要になります。

監修：レアジョブ英会話「中学・高校生コース」開発責任者　下又健

連載「英語力が支える子どもの可能性」
中学・高校生の英語教育事情