英語学習を節約したい人必見!会社の英語研修を最大限利用する裏技をご紹介

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英語力アップを図りたい方の中には、自己学習では限界を感じながらも、語学スクールなどにあまり費用をかけることはできないという状況の方もいらっしゃると思います。

そこで特にビジネスパーソンの方にお勧めなのが、会社の英語研修を利用するという方法です。英語研修といえば人事から声がけがあって初めて参加できると思われがちですが、実際はやる気があれば一社員が研修を設定することも可能。

今回はそんな企業内英語研修の種類をご紹介しながら、英語学習の節約を応援したいと思います。

B to B研修を活用しよう

企業の英語研修と一言でいっても実はその形態はいくつかあります。そのうち最もオーソドックスなのが、「B to B」英語研修というものです。これは語学研修会社(Business)が、企業(Business)に直接、英語の研修を提供するというもの。通常はこの用意された企業研修に、選抜された社員、もしくは立候補した社員が参加するという流れになります。

B to B研修では、通常、人事などが窓口となって語学研修会社とやり取りを行いますので、社員はただただお膳立てされた研修に参加するということが多いのですが、そうではないケースもたまにあります。それはやる気のある社員が発足人となって研修を後押しするケースです。

まずは人事に掛け合ってみよう

あなたの会社に英語研修がまったくないのであれば、こちらから人事にかけあってみるのは一つの手です。ただし「私が個人的に英語力を伸ばしたい」という言い方でお願いするのではなく、

「ある一定数の社員が英語研修を求めていること」
「業務で英語が必要であること」
「これからの会社の成長には英語が不可欠であること」

など、客観的な理由を用意して説得したほうがよいでしょう。こうした社員からの声で人事部が動いてくれることがあります。

人事が駄目なら社長に直談判しよう

とはいえ、人事部に相談してすぐに「じゃあ来月から英語研修を始めよう」というようにはなかなかならないものですよね。一般に人事部の予算は限られていますし、すでに数年に渡って人材育成プログラムが決定している可能性もあります。

また、実際は人事部には決定権はなく、社長など、物事を決める「キーパーソン」が別に存在する場合も多々あります。まずはしっかりキーパーソンを見極めて、その人に直接自分の思いを伝えるのが効果的です。社長が納得してくれれば、社長の鶴の一声で、すべてが迅速に運ぶこともあるものです。

すべてお膳立てしてから予算をつけてもらう

英語研修に強い気持ちがある場合、同じ気持ちをもった社員同士で、まずは英語クラブのようなものを作ってみるのも一つです。例えば10人集まって仕事後に英会話クラスを開くのです。

この時、どこかの語学研修会社などから先生を派遣してもらうなどサービスを利用する準備をしておきます。ここまでお膳立てしてから「予算をつけてください」と依頼すれば、会社側としては「面倒なお膳立てが不要」で、かつ「やる気のある社員ばかりが集まっている」わけですから、「成功する可能性が高い研修」に予算をつけてくれる可能性があります。

ただし予算がつかなかった場合、1年目は自分たちで費用を割り勘するくらいの強い気持ちで望みましょう。1年目は費用がつかなかったとしても、1年後に成果(TOEICスコアの前後比較など)を見せることで2年目から予算がつくことも多々ありますよ。

B to B to C 研修を活用しよう

B to B to C研修とは、語学研修会社(Business)が、企業(Business)と「自己啓発」契約を行い、それを利用したい社員(Customer)が語学研修会社から直接研修サービスを受けるというものです。

例えば、語学研修会社の英会話レッスンを直接、一顧客として受ける場合(B to C)だと、月5000円かかってしまうとします。しかし企業との「自己啓発」契約がある場合には月4000円で同じ英会話レッスンが受けられるというような形態になっているわけです。企業としてはただ語学研修会社と契約を結ぶだけで、それ以上の煩わしい成果管理やグルーピング(クラス編成)などが不要なため、多くの企業が色々な語学研修会社と契約を結んでいます。

B to B研修が無理ならB to B to C研修を人事に掛け合ってみよう

B to B研修であれば、研修にかかる費用のすべてを企業が負担してくれることになりますが、企業のサイズや予算の関係でそれが難しく、取り合ってもらえない場合には、「せめて自己啓発契約を結んでください」と人事にお願いしてみましょう。

この場合であれば、企業側も予算をつける必要がないのでハードルはかなり低くなります。こちらとしても全額を負担するよりは安くレッスンが受けられるので節約になりますよ。

B to B to C研修は何社とでも契約できる

例えばすでに自分の会社には「自己啓発」制度があり、ある語学学校と契約が結ばれているということもあるかもしれません。しかし自分はその語学学校でレッスンを受けるより、場所を選ばないオンライン英会話の費用を安くあげたいという場合もあるでしょう。

一般に、一つの企業でいくつもの語学研修企業と「自己啓発」契約を結ぶことは可能です。その中から自分にあったものを社員の1人1人が選ぶという形となるので、もし「自分はこのオンライン英会話会社がいい」という希望があれば、それを人事に掛け合ってみてもいいと思います。

福利厚生制度をチェックしよう

大きな会社になると、福利厚生のアウトソーシングサービスを導入している企業も多々あります。その中には「語学学校」の割引が含まれている場合も多いものです。例えば下記のようなサービスがご自身の会社に導入されていませんか?

  • ベネフィット・ステーション(ベネフィット・ワン)
  • 福利厚生倶楽部(リロクラブ)
  • えらべる倶楽部(JTBベネフィット)
  • ウェルボックス(イーウェル)
  • ライフサポート倶楽部(リソルライフサポート)

こういった福利厚生のパッケージ型サービスには、語学などの自己啓発サービスに割引が適用される場合が多くあります。通常価格の5−10%の割引が受けられることもありますのでぜひ確認してみてくださいね。

まとめ

英語学習を続けるにあたって、少しでも費用を節約したいと思うのは自然なことです。そんな時、せっかくなら勤めている会社の英語研修を利用したいものですよね。会社の英語研修は色々な形態がありますので、あなたの会社の規模や、導入している福利厚生などによって可能性を探ってみてください。社員の声で英語研修がうまく組織され、成果があがれば、企業側にとっても嬉しいはずです。ぜひ諦めずに動いてみてくださいね。

レアジョブの英語研修制度はこちら

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