日本でSNSといえば、TikTok, Instagram, Twitter, FBの4つがポピュラーですが、日本ではまだまだ一般にそれほど知られてないなど、日本ではユーザーが少ないアプリがほかにもたくさんあります。
私がInstagramを最初に始めたのは2011年初めです。2010年10月に初リリースでしたから、初期ユーザーの1人でした。当時は当然インフルエンサーなんて言葉や、「完璧に加工された写真をアップしないと！」というような風潮もなく、周りに日本人ユーザーはおろか外国人の知人も使っている人は皆無という状態でした。
「見知らぬ人に日常を晒すのも…」と思い、1年ほどでやめてしまいましたが、まさかその後こんなに巨大アプリになるとは思わず。あのまま続けていればどうなっただろうと思う時があります。
このように全く日本で注目されていなかったり、サービスが開始されていないアプリでも、今後どう化けるかわかりません。
この記事の前半では海外のSNSの市場トレンド動向、後半では日本ではユーザーが少ない、あるいはほとんどいなくても海外では伸びてきているアプリについて紹介します。
SNSトレンド
SNSはトレンドが数ヶ月後や1年後にはガラリと変わる可能性があるぐらい、競争も激しく動きの激しいマーケットです。ここでは海外の動向を中心に、4つのポイントにまとめてトレンド動向を解説します。
TikTokはまだ伸びるが競争も激しくなる
世界中で大人気のTikTokですが、常に安全地帯にいるわけではありません。海外では似たようなコンセプトの新しいアプリがどんどん出てきていますし、SNSアプリ四天王の一角を担うInstagramも対抗してReelに力を入れています。
最大のマーケットであったインドを失い、2022年6月には米連邦通信委員会（FCC）がアメリカでもグーグル社とアップル社にアプリストアからTikTokの削除の要請が出たりしているほか、2022年11月23日からライブ配信は18歳以上になり、17歳以下はライブ配信できなくなりました。TikTokはティーンを中心とした若いユーザーが多いため、この影響が今後どのようにして出てくるのか注目されます。
（出典：Business of Apps）
TikTokはここ数年個人事業者や企業によるマーケティングツールの一つとして重要な位置を占めつつあります。世界規模でみた広告収入はTwitterとSnapchatの合計を上回り、今後しばらく伸び続けると予想されています。TikTokの月間アクティブユーザー数は10億人を超え、特に購買力のある20代の若者をターゲットしている企業にとっては魅力的です。
（出典：infogram.com）
海外ではClash、Dubsmash、Trillerなどのライバルも続々登場して市場トップを走るTikTokといえど、うかうかしていると足元をすくわれることになりかねません。アクティブユーザーをキープする戦略に加え、広告主向けの新しいユーザー分析ツール・スモールビジネス向けの新しいサービスの導入など、広告主向けサービスを拡大することで激しい競争に勝ち続ける意図も見えます。
SNSマーケティングはパーソナライゼーションが鍵
2020年の調査では、73%の企業がすでにソーシャルコマースに参加しており、SNSを利用したマーケティングの重要性がさらに高まっています。中国では、2023年にeコマース全体の14.3%がソーシャルコマースで占められると予測もされています。
ソーシャルコマースの占める割合はアメリカでは4.9％で、中国の市場規模に比べると大きく遅れをとっていますが、中国では決済も一元化されているWeChatを誰もが使っているという事情の違いもあるかもしれません。国を問わずソーシャルコマースを通したショッピングが一般化しつつあるので、今後のさらに伸びていくでしょう。
ただし企業はこれまでのマーケティングのやり方を変えて行く必要が出てくるかもしれません。Cookie規制が進む中、ブランドの信頼性を高め、直接自社サイトやSNSアカウントにアクセスしてくれるファンを作ることがますます重要になってきています。
（出典：eurostat）
今後は一次データ分析を元にしたパーソナライゼーションが重要な鍵となります。バイラルマーケティングで伸びる時代は終わり、パーソナルマーケティングが伸びて行く傾向がすでに見えてきています。ブランドをもっと身近に感じられるコンテンツでエンゲージメントを高めていく必要があるでしょう。
こうした傾向を受けて、インフルエンサーマーケティングでは、1000～5000人のフォロワーをもつ「ナノインフルエンサー」の重要性が高まっています。ユーザーはより密で距離の近いコミュニケーションを求めている傾向があるので、企業側もブランドのポリシーや価値を高めてくれるようなナノインフルエンサーを使った「コミュニティ感」のあるマーケティングの仕方への方向転換が必要になる企業も増えると見られています。
これまでの常識ではペルソナを分析した広いターゲットへのアクセスが一般的でしたが、今後はペルソナではなくより狭い「コミュニティ」へのアプローチが必要になりそうです。
オーディオを使ったコミュニケーションがますます伸びる
すでに莫大な人気を誇る既存のアプリも競争が非常に激しい状態が続いていますが、オーディオを中心としたコミュニケーションはますます拡大すると予測され、企業が顧客へリーチするための方法の一つとして無視できない存在となってきています。
今では人気に陰りが見えるものの、イーロン・マスク氏やマーク・ザッカーバーグ氏の話をライブで聞けるとして話題をさらったClubhouseも健在。Clubhouseの影響力は大きく、対抗してSpotifyが「Sportify Live」を、Twitterが「Twitter Space」というサービスを出しています。
Clubhouseは録音とレプレイができなかったため、「今聞かないと」という希少性が売りでしたが、巨大ライバルの前にサービスの変更をせざるを得ません。しかしTEDとパートナーシップを組んで、録音・リプレイ・ダウンロード・シェアができるサービスも2021年から開始し、以前ほどではなくても海外ではまだまだ人気があります。
ポッドキャスト自体は目新しいものではありません。しかし近年注目されている理由として、新しい番組の増加、著名人の参入拡大、Spotifyなどの音楽ストリーミング企業の投資の拡大、アクセス性の向上による認知度の向上などが挙げられています。
ポッドキャストリスナーは、2019年には世界で2億7480万人、全インターネットユーザーの14.4％でしたが、2021年は3億8370万人、2022年は4億2420万人と順調な伸びです。その後の伸びは少しゆっくりとはなりますが、2024年には5年前と比較して2倍近い5億人を突破し、全インターネットユーザーの23.5％を占めると予測されています。
（出典：OBERLO）
インターネットユーザーに占める割合は言語的な問題も含まれます。ポッドキャストリスナーのインターネットユーザーに占める割合を見ると、英語やスペイン語を理解できる地域は30-40%ものポッドキャスト利用者が占めています。
一方日本や韓国、中国など英語やスペイン語の番組がポピュラーではない国では10%強にとどまっており、伸び自体もかなりゆっくりです。英語やスペイン語の番組は数も膨大でユーザーも好みのものを選びやすくなっているのと、日本ではポッドキャストの人気が出てきたのがここ数年であることも理由としてあるでしょう。まだまだ伸び代はあると思われるので、今後大手企業がマーケティングツールの一つとして本格的に参入してくるとまた変わるかもしれませんね。
（出典：eMarketer by Insider Intelligence）
インフルエンサーマーケティングはサステナビリティと環境がキーワード
近年、温暖化への注目から、多くの企業やブランドが環境問題への取り組みを本格化しサステナビリティを大きな課題としています。サステナブルな商品とは、生産から販売、消費、廃棄に至るまで全てを通して、環境から社会・経済の暮らしに関わるすべてが、持続可能な状態であることが求められているものを指します。
サステナビリティと逆にグリーンウォッシュという言葉を聞いたことがあるかもしれません。グリーンウォッシュとは端的に言えば、「ブランドイメージ向上を目的に、環境意識の高い消費者へ誤解を与えるようなアピールをすること」です。
例えば、環境を配慮しているように見せかけて実は環境負荷が高い「見せかけのエコ商品」だったり、「素材はリサイクル品」としてブランドアピールしているのに割合が低かったり、明確な根拠なく「環境にやさしい」「天然由来」などとうたっている商品です。
今後はますます、サステナビリティへの取り組みをきちんと行っているブランドはより良い業績を上げ、グリーンウォッシュを行っているブランドは反発を受けることが予想されます。環境問題への意識が高く敏感な消費者は、企業のグリーンウォッシュをすぐに見抜くことができるようになるでしょう。
特にZ世代はこの問題に敏感です。アメリカのZ世代インターネットユーザーに関する調査では、88%はサステナビリティを標準的なビジネス手法とすべきであると考えているとの結果が出ています。特に影響力の大きいインフルエンサーにとって、環境問題は直接自分のイメージ戦略に関わってきますので、自分たちが宣伝する商品・ブランドがサステナブルなものであるかをますます重要視していく傾向が強まると予想されます。
日本でまだ人気が爆発していない海外のSNS8選
海外で現在人気があったり急激に伸びているアプリをリストアップしました。言語的な問題や日本の特殊なマーケット事情により、日本で人気が出るのは数年遅い場合も多いので、SNSマーケティングをしている人やインフルエンサーは注目しておくといいかもしれません。
Spotify Live
Spotifyによる音声コミュニケーションプラットフォーム。基本的にはClubhouseと似た機能ですが、ホストがライブ音声を録音し、ポッドキャストに変換してSpotifyのオーディオサービスに流せるという点が、特にポッドキャスト番組を持っている人には便利です。
BeReal
2019年開始のフランス発のアプリで、2022年になって月間アクティブユーザーの伸びが315%と爆発的に伸びを見せている、今注目度ナンバーワンのSNS。Instagramのようにキラキラした世界で自分を飾ることに疲れている人たちをターゲットに、「あなたの友人の本当の姿を発見する、新しくユニークな方法を作る」とのコンセプトで、一日一回携帯のフロントカメラ・バックカメラを使って「今の瞬間」を撮影して投稿します。
フィルターなし、編集もできない上、その2分間の間にしか撮り直しはできませんし、撮影して投稿できる時間はアプリ側から通知がきたとき。この時間も毎日ランダムに設定されるので、自分の都合のいい時間とは限りませんし、マイクも落として部屋着でリラックス中でも取り繕う時間はありません。
企業も続々参入し、消費者にブランドをより身近に感じてもらえるようなもの、例えば新商品やサービスのチラ見せや舞台裏の紹介、期間限定プロモーションコードの共有などのコンテンツを提供しているようです。
Triller
2015年に登場したTrillerは、音楽とリップシンク動画に重点を置いたTikTok最大のライバル。ユーザーにはジャスティン・ビーバー、カーディ・B、ポスト・マローンといったセレブがいます。スポーツ分野にも進出しており、Triller Fight Clubの一環として、プロの格闘家やボクシングのイベントをストリーミング配信しています。2020年インドがTikTokを禁止した後に爆発的に普及し、一晩で2900万人のユーザーを獲得したことでも話題になりました。
このアプリは操作が非常に簡単で短い動画を簡単に撮影・編集できるため、SNSというよりも、ユーザーがTrillerで作った動画をFacebook、Instagram、Twitterに流すために利用されているようです。
Clash
Twitterに運営されていたVineの元クリエイターBrendon McNerney氏とデジタルマーケティングのベテラン、USCのP.J. Leimgruber教授が開発したアプリで、TikTok最大のライバルの一つ。TikTokよりもコミュニティとクリエイターの参加に重きを置いていること、楽曲を提供せず、音声はクリエイターによってのみ提供されることが特徴です。
21秒間のループ動画を作成し共有することができ、フォロワーはdropsというあらかじめ決められた金額の投げ銭をすることが可能です。中には1ヶ月で1500ドル稼いだクリエイターもいるそうで、かなりのフォロワー数をもつTikTokクリエイターの平均収入が月204ドルであることを考えると夢がありますね。
なお「Vine 2」とも呼ばれ、一時期iPhone最大のダウンロード数を誇っていたByteは、2021年ライバルだったClashに売却され一本化されました。
Dubsmash
TikTokライバルの一つで、リップシンク動画にフォーカスしたアプリ。テレビや映画の抜き出しを含む大規模なサウンドライブラリを利用したリップシンク動画の作成に加え、動画にステッカーやテキストを追加することができます。フィードに動画を投稿できるだけでなく、カメラロールに動画を保存したり、他のSNSで共有したりすることが簡単にできるのも人気の理由です。
Discord
海外でゲーマーでなくとも知らない人はいないであろうアプリ。かつてTikTokが「ダンスチャレンジアプリ」に過ぎなかったように、Discordはゲームコミュニティ向けのニッチなアプリとして2015年にローンチされましたが、現在ではチャットに特化したソーシャルメディアプラットフォームの中でもメジャーな存在で、月間アクティブユーザー数は1億5,000万人に達しています。
Discordは今でもゲーマーの間で人気があり、アプリでゲームをストリーミングすることができますが、ほかにもスポーツ・ビジネスなど色々なコミュニティがあり、あらゆる種類のトピックで利用されています。自分たちだけのコミュニティをつくつことができるので、ティーンの間では学校の友達のグループチャットとして使うことも一般的です。
Telegram
日本でも認知度が高まっているロシア製アプリで、香港の民主化デモやロシア・ウクライナ戦争で大活躍したアプリとして知っている人も多いかもしれません。セキュリティが強固でコンテンツ内容に制限がないことから、大手メディアで報道されないことを語り合うための政治的利用や、ほかのプラットフォームでシェアできない内容をシェアするためとひての利用も多くされています。
最近はビジネス利用も多いようで、例えばオンラインコースで学習中の人どうしやフィットネスメンバー同士のコミュニティとしての活用もよくされているようです。
Polywork
LinkedInのライバルで、2021年4月にローンチされました。ユーザーはLinkedInのようにプロフィールを作成し、パーソナルフィードを作成したり、他のユーザーとコラボレーションや共同作業を行うことができます。
LinkedInは基本的に一つの専門分野についてのみになりますが、PolyworkでユーザーはZ世代をターゲットとしており、複数の仕事上の役割やプロジェクト・専門をアピールすることが可能です。LinkedInが巨大すぎるので追いつくのはまだまだ先になりそうですが、今後注目のSNSです。
海外で人気のSNSがわかったら
SNSのトレンドはめまぐるしく変わるので、中には人気が短期間で終わるものがあるのも珍しくありません。日本のデジタル業界のトレンドは、海外のトレンドと同時進行のもありますが、全般的に半年ないしは1年以上遅れていることが多いです。ビジネスモデルとなると数年単位で遅れています。
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