【グラフで解説】英語が出来ると年収にこれだけの差があるって知ってた？

訪日外国人旅行客の増加、企業の多国籍化……「日本にグローバル化の波が押し寄せてきている」と言われるようになってもうしばらくの歳月が経ちます。皆さんはお仕事の中でグローバル化の影響を体感されているでしょうか？

昔と変わらず「英語を使う業務はない」「仕事は国内限定」という方であっても、「英語ができた方が仕事の幅が広がる」ということは、うっすら意識されているはず。しかし、「グローバルに仕事をしよう」と言っても、その必要性がイマイチつかめない人もいるかもしれません。さらに、英語力を培うことでどんなメリットが得られるのか、正確かつ詳細な裏付けがなければ、実際の行動に落とし込むのは難しいですよね。

この記事では、グローバル化の現状に合わせて、ビジネスパーソンが英語力を高めることによる収入面でのメリットを徹底解説します！

高まるアジア諸国の競争力。その時、日本人は……？

ここからは、少しシビアなデータを用いて、日本の世界経済における現在の立ち位置と、英語力との関連を探っていくことにしましょう。

スイスの研究教育機関IMDが毎年発表している「世界競争力ランキング」は、世界各国の国際的な競争力を「景気動向」、「政府の効率性」、「経営効率」、「インフラ」という4つの軸にもとづいてランキング化する調査です。

2016年度の調査において、日本は61の国と地域の中で26位。一方で、国際競争力については香港（1位）、シンガポール（4位）、マレーシア（19位）といったアジア諸国を下回る結果になりました。

これらアジア諸国と日本との「差」は一体どこにあるのでしょうか？ 2015年度の同調査によれば、日本は「企業の社会的責任」「平均寿命」といった指標においてそれぞれ1位と高い評価を得ていますが、「語学力（language skill）」では61か国中60位と、かなりの低評価になっています。

IMDの定義する「語学力」は英語に限った指標ではありませんが、こちらの過去記事でも示した通り、TOEFLの平均点数で見た場合、日本人はアジアの主要国中で「最下位」クラスに属するなど、英語習得において大きく出遅れています。
（過去記事：英語が非母国語の国で日本人の英語力は何位？ おとなり韓国・中国よりも上か、それとも･･･）

教育支出における差をビジネスマンはどう埋め合わせるべきか

アジア諸国と日本の間にある語学力の隔たりについて、もう一つ興味深いデータがあります。

スイスの教育企業であるEducation First社は、910,000名以上の成人が受験したオンライン英語試験データをもとに、70の国と地域をランキング化した「英語能力指数」を発表しています。同調査において、アジア1位の評価を受けているシンガポール（世界12位）、アジア2位のマレーシア（世界14位）などを下回り、日本はアジア6位、世界30位となっています。

Education First社の見解によれば、英語は「国家の経済開発の糧」となっており、国レベルでの英語力は「一人当たりの国民総所得」などの要素と比例する傾向にあるといいます。以下は、日本とマレーシアを英語普及に関連する各要素について比較したグラフです。

グラフからも分かる通り、「一人当たりの国民総所得」「就学年数」「インターネット普及率」など、英語習熟度と関連する項目において日本はマレーシアを大きく上回っている一方、「教育支出」ではその差が逆転しています。

国レベルで見た場合、日本の英語教育に対する投資額も決して小さなものではありません。しかし、マレーシアは教師の英語教育力を国家レベルで引き上げるという大々的なプログラムを組んでおり、子どもたちが「マレー語と英語のバイリンガルとして能力を発揮すること」を目標としているのです。

とはいえ、日本人が社会人となってから国の教育制度に期待するわけにもいきません。ビジネスシーンで通用する英語力を身につけようと思えば、オンライン英会話のレッスンを受講するなど、その隔たりを個人投資で埋め合わせるなどの選択が一番の近道でしょう。

「英語ができない」＝「機会損失」!?英語学習によって手に入る年収面でのメリット

これまで、国単位での競争力と語学との関係について述べてきました。では、ビジネスパーソンが英語能力の向上によって得られる“個人”としてのメリットとは何かといえば、真っ先に挙げられるのが「収入」における優位性です。

グローバルビジネスとは、「主張力」が物を言う世界。国をまたいだ企業間の契約や交渉ごとにおいては日本的な「空気」の文化が通用しません。そのため、相手の立場を正確にくみ取り、自分の主張を正しく伝える能力によって、ビジネスパーソンとしての評価が大きく左右されるのです。

「年収700万円以上」のビジネスパーソンの半数近くが日常会話レベルの読み書きが可能

ここで具体的なデータを見てみましょう

株式会社キャリアインデックスは2016年、1,000人の働く男女を対象に語学力を年収についての調査を発表しました。その結果、年収700万円以上の人の48.7%が英語での日常会話や読み書きができるレベルであることが判明しています。さらに年収が500万円から700万円未満の人においては34%、500万円未満の人は22.4%と、英語力を有している人ほど年収が高いという相関が見られました。

参考URL： http://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000008.000018685.html

さらに株式会社テンナイン・コミュニケーションは2016年、「英語格差」に関する意識調査を行っています。部下の人事評価、または人事に関わっている一般企業の経営者・役員及び200名を対象としたこの調査によると、およそ半分の人事関係者が「英語能力による収入の格差」を感じているといいます。

さらに、「英語力の習熟度による昇進スピードなどの格差」は、30代が最も多く実感していることが判明しています。英語を使う頻度が高い外資系企業だけでなく、国内・日系企業でも格差を感じている人が多いという結果からも分かる通り、「昇進に英語力は欠かせない」というのは日本でも共通感覚になりつつあるようです。
参考URL：http://news.mynavi.jp/news/2016/09/28/366/

英語力は転職にも有利に働く？

先述したEducation First社の調査によれば、年商5千万ドル以下の企業と年商5千万ドル以上の企業を比べた場合、社員の英語能力指数には大きな隔たりがあり、特にマネージャークラスにおいて顕著になるといいます。

つまり、大企業への転職を成功させるには、英語力が大きな評価ポイントになるということです。一方で、規模の小さいベンチャー企業もまた、設立と同時に世界市場を相手にするような事業スピードが求められているため、ジョインする際には英語能力が大きく評価されることになるでしょう。

DODA転職支援サービスが自社の保有する33万人の求人情報をもとに2014年に行った「英語力と転職成功率の関係」についての調査によれば、金融専門職やメディカル系専門職、モノづくり系エンジニアなどの職種における転職成功率は、TOEIC受験者の方がTOEIC非受験者よりも高いことが明らかになっています。これらの職種はどれも海外を相手にした業務が多いため、必然的に英語力が必要となるのです。

専門的な知識があれば転職に成功しやすいことはもちろんですが、今後グローバルに展開する企業が増えていく以上、英語力が転職時にも有利に働く可能性は大いにあります。
参考URL：https://doda.jp/guide/saiyo/011.html#04

「グローバル化」は自分で飛び込まないとやってこない！

国単位の競争力の観点から見た場合にも、個人としてのキャリアの観点から見た場合にも、英語力の有無が大きな差を生むということがお分かりいただけたと思います。ここで、「グローバル化」という言葉についてもう一度考えてみましょう。

文部科学省による「産学連携によるグローバル人材育成推進会議」（2011年4月）では、「グローバル人材」を次のように定義しています。

世界的な競争と共生が進む現代社会において、日本人としてのアイデンティティを持ちながら、広い視野に立って培われる教養と専門性、異なる言語、文化、価値を乗り越えて関係を構築するためのコミュニケーション能力と協調性、新しい価値を創造する能力、次世代までも視野に入れた社会貢献の意識などを持った人間。

ビジネスの文脈に置き換えてみれば、グローバル人材とは、言語の壁を乗り越えてチャンスをつかんだり、世界各国に散らばった知識や技術をつなぎあわせてイノベーションを起こしたりする、「能動性」を備えた人物ということになるでしょう。

記事冒頭の「グローバル化の波が押し寄せてきている」という表現も、“グローバル化が向こうからやってきている”という「待ちの姿勢」で受け止めているようでは、その正体をつかみきれません。あくまでも、“異なる言語環境に自ら飛び込んでいくビジネスパーソンが評価されている”と考えるべきでしょう。

各所で言われている通り、英語はそのためのツールにすぎません。ただし、語学に挑戦する能動性がない限り、その先にあるチャンスにたどり着く可能性も小さくなってしまうのです。

何事もまずはスモールスタートから。皆さんも、まずは自分にできる範囲から英語力を伸ばすための自己投資を始めてみてはいかがでしょうか？